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行動ターゲティングで潜在ユーザーにアプローチ。Yahoo!ダイレクトオファー

こんにちは。
プロモーション事業部リスティング・DSPチームの久保です。
今回はYahoo!プロモーション広告の新サービスである「Yahoo!ダイレクトオファー」について書かせて頂きたいと思います。

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Yahoo!ダイレクトオファーとは?

Yahoo!ダイレクトオファーとは、2016年5月11日に発表されたばかりの、国内最大級のポータルサイトであるYahoo!JAPANのユーザーにメールで広告を届けるサービスです。
Yahoo!JAPANのグループ会社であるシナジーマーケティング株式会社協力のもとに開発されました。
月間利用者数2,000万人を超えるYahoo!メール利用者に対してアプローチを行うことができます。
Yahoo!スポンサードサーチなどの管理画面から入稿するのではなく、別途手続きが必要となります。

Yahoo!ダイレクトオファーの特徴

1.行動ターゲティング
ユーザーの行動履歴(検索ワード、閲覧ページ、広告のクリック)をもとに、ユーザーの興味・関心にターゲティングを行う手法になります。
ユーザーの行動履歴は28日間蓄積され、行動履歴をもとに約900の非常に細かく細分化されたカテゴリに分類されターゲティングを行うことができます。
毎日ターゲットの更新が行われ、常に新しいユーザーに広告を届けることが可能になります。
非常に細かくセグメントを分類することで、ユーザーの興味・関心に対して最適なメール広告を配信することができます。
ダイレクトオファー行動ターゲティング

2.レスポンシブ対応のHTMLメール
レスポンシブな広告フォーマットで配信されるため、PCやスマートフォンなどのメール受信者の環境、画面サイズに関わらず最適なクリエイティブを届けることが可能です。
Yahoo!ダイレクトオファーの表示領域は、Yahoo!メールの件名、本文、上部の共通ヘッダーと下部の共通フッダーになります。

リスティング広告同様、入稿規定があり文字数や表現などが制限されています。
件名80文字、本文が200行まで入稿可能になっております。
画像も入稿することが可能で、2MB以内のファイルサイズで30個まで画像を登録することができます。

また、「Yahoo!JAPANからお知らせ」などYahoo!JAPANやシナジーマーケティングからのお知らせと誤認されるような表現は使用することができません。
基本的にYahoo!プロモーション広告同様の広告掲載ガイドラインが適用されます。
ダイレクトオファー表示例

どういったクライアントに向いているのか

では、どのような目的を持った広告主様がダイレクトオファーを使用するのが良いのでしょうか?

1. メールリストに新規登録者を獲得したい、メールマーケティングを強化していきたい企業様

2. ユーザーが商品に興味を持っているタイミングでニーズに合わせたアプローチがしたい企業様

3. 検索連動型広告やディスプレイ広告での上位表示や露出維持は難しいが、自社サービスに興味がありそうなユーザー層に直接情報を届けたい企業様

メールリストの新規獲得をはじめ、コミュニケーションの継続、アプローチの強化などが期待されます。
また、一通10円から配信することが可能ですので、あまり広告費を使えないがプロモーションを行いたい!という広告主様も出稿することができます。

ターゲティング方法は?

上記の行動ターゲティングに加えて、年齢や性別などの属性・嗜好性ターゲティングでもセグメント分けを行い配信することが可能です。

・性別
男性/女性

・年齢
18歳~64歳を1歳刻みでターゲティングすることが可能です。
65歳以上は一括指定になります。

・地域
都道府県、市町村単位で指定することができます。

・職種
役員/管理職、営業/マーケティング職から大学生まで14の業種・業態から選択することが可能です。

・興味関心
エンターテイメント、住まい&家族をはじめとする12種類の項目から選択することができます。

この5つの属性・嗜好性ターゲティングに加え、約900カテゴリの行動ターゲティングを掛け合わせることが可能になっております。

例えば、大学生×地域×不動産の掛け合わせを指定すると、大学生向けにその地域の不動産を訴求した広告を出稿することができます。

非常に細かくターゲティングが可能になっており、
幅広いユーザーへと配信し認知を高めるブランドリフトから、コアなユーザーに絞りランディングページでの行動を促すダイレクトレスポンスマーケティングまで様々なモチベーションのユーザーに広告を配信することが可能となります。

料金

一律1通10円~配信することができ、最低10,000通~の出稿となります。
ですので、10円×10,000通=10万円から出稿が可能になります。
通数課金型で、メール1通を送信するたびに料金が発生する仕組みになっております。
注意すべき点は、予約制の支払いになるため運用型の配信を行うことができません。

まとめ

Yahoo!ダイレクトオファーはまだ始まったばかりのサービスですが、既存や新規の顧客に新たな角度からアプローチできるのではないでしょうか。
また、ダイレクトオファーとリマーケティングなどを連動させることで、継続的なユーザーとのコミュニケーションも期待することができるようになります。
CRMデータに定評のあるシナジーマーケティングがYahoo!JAPANの持つビッグデータを最大限活用し、さらなる精緻なターゲティング機能を追加されることが期待されます。

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