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2026.11.16 | 更新日 : 2026.11.20

RevOpsとは?売上につながるデータ基盤のつくり方と支援事例

本記事のポイント
■ RevOps(Revenue Operations)の定義と、なぜ今必要とされているのかを解説
■ RevOps を支えるダッシュボード構築の5ステップと KPI 設計の考え方を紹介
■ 広告・Web 解析・基幹データを統合した支援事例をもとに、つまずきやすいポイントを提供

「マーケティングでリードは増えたのに、売上が伸びない」「広告の CV は好調なのに、契約後すぐに解約される」。このような部門間のずれに悩む企業は少なくありません。

原因の多くは、部門ごとに別々の数字を見ていることにあります。マーケティング・営業・カスタマーサクセスの数字を1つにつなぎ、売上全体で判断する考え方が RevOps(Revenue Operations)です。

自社の広告やマーケティングの成果が、本当に売上につながっているのか確かめたいという方も多いのではないでしょうか。

本記事では、RevOps の定義から KPI 設計、ダッシュボード構築の5ステップまでを、当社の支援事例を交えて解説します。

目次

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目次

RevOps とは?定義と全体像

まずは RevOps の定義と、構成する要素、従来の部門別管理との違いを整理します。

RevOps(Revenue Operations)の定義

RevOps とは、売上に関わる部門の業務・データ・指標を統合し、売上全体を最大化する運営の考え方です。対象はマーケティング、インサイドセールス、営業、カスタマーサクセスなど、顧客と接点を持つすべての部門です。

従来は、部門ごとに目標と管理ツールが分かれていました。マーケティングはリード数、営業は受注数、カスタマーサクセスは継続率というように、それぞれが自部門の数字を追う形です。

RevOps では、これらを「顧客が最初に接触してから契約を続けるまで」の一続きの流れとして捉えます。どの部門の活動が売上にどう効いたかを、同じデータで確かめられる状態をつくることが目的です。

RevOps を構成する4つの要素

RevOps は、次の4つの要素で成り立っています。

  1. プロセスの統合:リード獲得から商談、受注、契約後の支援までを一続きの流れとして設計し、部門間の引き継ぎ条件をそろえます。
  2. ツールの統合:広告の管理画面、Web 解析、MA、SFA、CRM、基幹システムなど、部門ごとに分かれたツールのデータをつなぎます。
  3. データの統合と可視化:つないだデータを1か所に集め、ファネル全体の数値をダッシュボードで毎日確認できるようにします。
  4. 組織と運用ルール:部門をまたいで数字を見る会議体や担当者を決め、データをもとに施策を調整する習慣をつくります。

4つのうち、最初の土台になるのはデータの統合です。データがつながっていなければ、プロセスや組織を変えても、その効果を確かめられないためです。

従来の部門別管理と RevOps の違い

従来の部門別管理と RevOps の違いを、表にまとめました。

項目従来の部門別管理RevOps
主体営業・マーケティングがそれぞれ管理売上に関わる全部門が共通で管理
管理する範囲リード数・商談数・受注数など部門内の数字最初の接触から契約継続・解約までのファネル全体
主な指標CV 数、受注件数、案件化率LTV、CAC、継続率、解約率など売上に直結する指標
データツールごと・部門ごとに分散1か所に統合し、同じ定義で集計
改善の判断部門ごとの個別最適ボトルネックを特定したうえでの全体最適

最も大きな違いは、評価の物差しです。RevOps では、部門の成果ではなく、売上全体への貢献で施策を評価します。部門の数字が良くても、売上につながっていなければ改善の対象になります。

なぜ今、RevOps が必要とされているのか

米国の調査会社 Gartner は2021年5月、成長率の高い企業の75%が2025年までに RevOps モデルを導入すると予測しました(参照:Gartner「Gartner Predicts 75% of the Highest Growth Companies in the World Will Deploy a RevOps Model by 2025」)。部門の分断を解消することが、成長企業に共通する課題として認識されているといえます。ここでは、その背景にある4つの変化を解説します。

顧客との接点が部門をまたぐようになった

顧客は営業担当者に会う前に、Web サイトや比較サイト、SNS、AI 検索で情報を集めます。契約後も、サポートの質やサービスの使いやすさで継続するかどうかを判断します。

1人の顧客の購買には、マーケティング・営業・カスタマーサクセスの接点が混ざっています。そのため、1つの部門だけで成果を説明できなくなりました。

成果を正しく捉えるには、接点ごとの数字を顧客単位でつなぎ、購買の流れ全体で評価する必要があります。

部門ごとの KPI を足し算しても、売上の健全性は測れない

マーケティングがリード目標を達成しても、商談につながらないリードばかりなら売上は伸びません。営業が受注目標を達成しても、早期の解約が多ければ売上は目減りします。

部門の KPI がすべて達成されていても、会社全体では目標に届かないことは起こりえます。各部門が自部門の数字を追うほど、部門の間にある「受け渡し」の質が見えなくなるためです。

RevOps では、部門の KPI の間にある歩留まりを重視します。リードから商談、商談から受注、受注から継続へと進んだ割合を追うことで、ファネルのどこで詰まっているかが分かります。

継続課金型のビジネスでは、初回獲得より LTV が重要になった

サブスクリプションや通信サービス、SaaS のように月額で料金を受け取るビジネスでは、売上の大半が契約後に積み上がります。1件の契約がどれだけ長く続くかで、獲得1件あたりの価値は大きく変わります。

同じ1件の獲得でも、すぐに解約する顧客と何年も使い続ける顧客では、事業への貢献がまったく違います。獲得単価が安くても、解約の多い経路から獲得していれば、投資効率は悪化します。

このため、広告やマーケティングの成果も、獲得件数ではなく顧客生涯価値(LTV)で評価する必要があります。

広告の成果を「媒体の CV 数」だけで評価できなくなった

広告の評価軸も変わりつつあります。複数の媒体に同時に出稿すると、同じ1件の申込を各媒体がそれぞれ自社の成果として計上します。そのため、媒体の CV を合計すると、実際の件数を上回ることがあります。

また、動画広告や AI 検索のように、最初の接点にはなるものの、直接の申込にはつながりにくい施策が増えています。媒体の CV だけで評価すると、こうした施策は成果ゼロに見えてしまいます。

広告の価値を正しく判断するには、自社の申込・契約データを基準に評価し直す必要があります。広告の運用を担う立場から見ても、RevOps の考え方は欠かせなくなっています。

RevOps で見るべき KPI と設計の考え方

RevOps を実務で回すには、部門をまたいで共通で追う KPI を決める必要があります。ここでは、KPI の決め方と主要な指標、設計時の注意点を解説します。

KGI から逆算して KPI を決める

RevOps の KPI は、最終目標(KGI)である売上や利益から逆算して決めます。先に「何件獲得するか」から決めると、売上につながらない件数を追いかけることになるためです。

例えば月間売上の目標があれば、必要な契約件数、そのために必要な申込数や商談数、さらに必要なリード数へと、段階をさかのぼって数字を割り出します。

逆算した数字は、各部門の目標として配分します。各部門の目標が売上目標から一本の線でつながっていることが、RevOps の KPI 設計の前提です。

RevOps の主要 KPI

RevOps で部門をまたいで共有する主な KPI は、次のとおりです。

指標意味見る目的
LTV(顧客生涯価値)1顧客が取引期間全体でもたらす売上・利益獲得にかけてよい費用の上限を決める
CAC(顧客獲得コスト)1顧客の獲得にかかった広告費・営業費などの総額マーケティングと営業の投資効率を測る
LTV ÷ CACLTV を CAC で割った値獲得への投資が回収できているかを判断する
CAC 回収期間CAC を回収するまでにかかる月数資金繰りへの影響を把握する
各段階の歩留まりリード→商談→受注→継続へ進んだ割合ファネルのどこで詰まっているかを特定する
解約率(チャーンレート)一定期間に解約した顧客の割合契約後の支援や獲得経路の質を評価する

このうち、マーケティング部門が最初に押さえるべきなのは LTV と CAC の関係です。広告費をどこまでかけてよいかを判断する基準になるためです。

「件数」ではなく「価値」で数える

同じ1件の申込でも、事業にもたらす価値は同じではありません。通信サービスであれば、まったくの新規契約と、既存回線からの切り替えでは、その後の売上や利益が大きく異なります。

件数だけを追うと、価値の低い申込を増やす施策も「成果が出ている」と評価されてしまいます。その結果、広告費は増えたのに売上が伸びない状態に陥ります。

当社が支援する通信サービス企業では、申込の種別ごとに価値の重み付けを設定し、ダッシュボード上で確認できるようにしています。件数と価値を並べて見ることで、価値の高い獲得を伸ばす判断がしやすくなります。

部門をまたいで指標の定義をそろえる

「申込」「受注」「有効リード」といった言葉は、部門によって指す範囲が違うことがあります。マーケティングはフォームの送信を、営業は審査通過後の契約を「獲得」と呼ぶ、といったずれです。

定義がずれたまま数字を並べると、会議のたびに「どの数字が正しいのか」の確認に時間を取られます。部門間で数字が合わない状態が続くと、データへの信頼そのものが失われます。

そこで、主要な指標ごとに「何を、いつの時点で、どのデータから数えるか」を定義書にまとめ、全部門で共有します。

RevOps を支えるダッシュボード構築の5ステップ

RevOps を実務で回すには、部門をまたぐ数字を1つの画面で毎日確認できるダッシュボードが必要です。ただし、ダッシュボードは RevOps の目的ではなく、部門をまたいで同じ数字を見るための手段の一つです。

4つの要素のうち、当社が主に支援しているのはデータの統合と可視化の領域です。ここでは、その中で踏んでいる手順を5つのステップで紹介します。

STEP1:ゴールと「数値を見る順番」を決める

最初に、ダッシュボードで何を判断したいのかを決めます。「広告予算の配分を見直したい」「解約が多い獲得経路を特定したい」など、判断したいテーマが決まれば、必要なデータと指標を絞り込めます。

次に、数値を見る順番を決めます。全体の件数から始めて、顧客区分、商品やプラン、申込の種別、獲得チャネルへと、大きな単位から細かい単位へ掘り下げる順番が基本です。

見る順番が決まっていないと、定例のたびに見る数字が変わり、議論が深まりません。判断したいテーマと見る順番を先に決めることが、使われるダッシュボードの条件です。

STEP2:データソースを棚卸しする

次に、判断に必要なデータがどこにあるかを洗い出します。主なデータソースは次のとおりです。

  1. 広告媒体:各媒体の費用、表示回数、クリック数、媒体上の CV
  2. Web 解析・広告効果測定ツール:サイト内の行動、流入経路、最初の接触から申込までの経路
  3. 成果報酬型などの施策:アフィリエイト、価格比較サイト、チャット接客サービスなど、管理画面が別になっている施策の成果と費用
  4. SFA・CRM:商談、受注、顧客属性などの営業データ
  5. 基幹システム:契約、開通・利用開始、継続、解約など、契約後の実績

棚卸しでは、データの有無だけでなく、「どのキーで突き合わせられるか」も確認します。広告の経路データと基幹の契約データをつなぐ共通の ID がなければ、両者を結び付けられないためです。

STEP3:データを1か所に集める仕組みをつくる

棚卸しが済んだら、データを1か所に集めて自動で集計する仕組みをつくります。ここで手作業が残ると、更新の遅れや数値のずれが起き、ダッシュボードが使われなくなります。

raw データの取得元を1つに決める

同じ指標を複数のシートやツールから取ると、集計の時点や条件の違いで数値がずれます。日次のレポートと月次の集計で件数が合わない、という状態はこうして生まれます。

取得元を1つにすれば、どの画面でも同じ数字が出ます。raw データは1か所に置き、集計表やダッシュボードはすべてそこから計算する構成にします。

キャンペーンの分類はマスタで一元管理する

広告のキャンペーン名だけでは、獲得目的か認知目的か、どの商品向けかを判別できません。そこで、キャンペーンごとに目的・商品・施策区分を割り当てる分類マスタを用意します。

マスタで一元管理すれば、新しいキャンペーンを追加しても分類を1か所直すだけで全集計に反映されます。集計の手間が減り、分類の付け忘れによる数値の漏れも防げます。

集計を自動化し、BI ツールで可視化する

データの取得から集計までは、Google Apps Script(GAS)や各ツールのデータ連携機能で自動化します。毎日決まった時刻に更新される状態にすれば、担当者が数字を集める作業はなくなります。

集計結果は BI ツールで可視化し、部門をまたいで同じ画面を見られるようにします。手作業をなくすことで、担当者の時間を集計から施策の改善へ移せます。

STEP4:アトリビューションの評価ルールを決める

申込に至るまでに、顧客は複数の広告やコンテンツに接触しています。どの接触にどれだけの成果を割り当てるか(アトリビューション)のルールを決めないと、施策を公平に評価できません。

直接効果だけでは認知施策が評価されない理由

多くの評価では、申込の直前に接触した施策に成果を割り当てます(直接効果)。指名検索の広告やリターゲティング広告など、申込直前の接点を担う施策が高く評価される方式です。

一方、動画広告や SNS 広告のような認知施策は、最初の接点を担うことが多い施策です。直接効果だけで評価すると、成果の起点をつくっていても数字に表れません。その結果、予算を削られてしまいます。

施策の役割ごとに貢献の配分を変える

当社では、施策を「獲得」「準獲得」「初期接触」「認知」の役割に分け、役割ごとに評価の配分を変える方法を提案しています。役割に合った物差しで測れば、最初の接点をつくる施策も正当に評価できます。

配分の一例として、獲得施策は直接効果7・間接効果1・初回接触2の割合で成果を割り当てます。準獲得・初期接触施策は、直接効果2・間接効果1・初回接触7の割合です。間接効果は、最初の接触と申込直前の間にあった接触を指します。

認知施策は申込数ではなく、ブランドリフトや指名検索の増加で評価します。

STEP5:定例で「傾向 → 要因 → 調整」を回す

ダッシュボードは、見る場をつくって初めて機能します。週次や月次の定例で、決まった順番で数字を確認する運用を組み込みます。

当社では、定例の振り返りを「前週からの傾向」「要因となったメニューや施策」「今後の調整」の3点でまとめています。数字の変化を報告して終わらせず、次の打ち手まで決めることが目的です。

要因の説明では、「機械学習が進んだため」のような抽象的な表現を避けます。配信先や年齢層など具体的な内訳で説明すると、部門をまたいでも判断がそろいやすくなります。

RevOps でつまずきやすい3つのポイント

RevOps やダッシュボードの導入は、手順を踏んでも途中で止まってしまうことがあります。ここでは、つまずきやすいポイントと対策を紹介します。

ツールを入れるだけでは機能しない

BI ツールや CRM を導入しても、それだけで部門の分断は解消しません。画面が完成しても、誰が何を判断するために見るのかが決まっていなければ、数字は見られなくなります。

ツールより先に決めるべきなのは、何を判断するためにどの数字を見るかという設計です。STEP1 のゴール設定を飛ばさないことが、最初の対策になります。

集計間の数値ずれを放置すると、データが使われなくなる

日次のレポートと月次の集計、媒体の管理画面とダッシュボードで数字が合わないことはよくあります。小さなずれでも放置すると、「どれが正しいのか」の確認に時間を取られます。

確認の手間が続くと、担当者はダッシュボードより手元の表を信じるようになり、元の分断した状態に戻ってしまいます。

ずれを見つけたら、原因が取得元・定義・集計条件のどれにあるかを特定し、手作業の補正ではなく仕組み側で直します。

全社展開の前に、小さなテーマで成果を出す

最初から全部門のすべてのデータをつなごうとすると、構築に時間がかかります。成果が見えないまま関係者の関心が薄れ、途中で止まることも少なくありません。

まずは「広告の経路データと申込データの突合」のように、1つのテーマで成果を出してから範囲を広げます。小さな成果があれば、他部門の協力も得やすくなります。

グラッドキューブのダッシュボード構築支援事例

当社は広告運用にとどまらず、広告データと顧客企業の契約データをつなぐダッシュボードの構築も支援しています。ここでは、通信サービス企業での事例を紹介します。

通信サービス企業:広告データと契約後のデータをつなぎ、売上で施策を評価

同社では、広告や Web マーケティングの成果を、契約後の売上まで含めて評価する体制づくりを進めています。課題、取り組み、現在の状況の順に紹介します。

構築前の課題:契約後の数値と突き合わせられなかった

同社はもともと、媒体上の CV ではなく、自社での申込数や、契約したユーザーとその属性まで把握できていました。Web マーケティング施策の数値も、広告データの可視化ツールで効率よく確認できる状態でした。

一方で、管理はスプレッドシートが中心で、基幹システムにある契約後の数値とは突き合わせられていませんでした。広告の成果が、開通や継続といった売上につながっているかまでは確かめられなかったのです。

取り組み:基幹・広告・Web 解析のデータを日次で統合

基幹システム、各広告媒体、GA4、広告効果測定ツールの AD EBiS、アフィリエイト、価格比較サイト、チャット接客サービスなどのデータを、BI ツール(Looker Studio)に毎日自動で集約する仕組みを構築しました。

これにより、獲得チャネルごとに申込から開通、継続、解約までを一画面で追えるようにしています。あわせて申込の種別ごとに価値の重み付けを行い、件数と価値の両方で施策を評価できる設計にしました。

現在の状況:本格運用に向けた最終段階

ダッシュボードはほぼ完成しており、現在は本格運用に向けた最終調整を進めています。

運用開始後は、獲得単価だけでなく、継続まで含めた価値で広告予算の配分を見直していく予定です。

RevOps に関してよくある質問(FAQ)

最後に、RevOps について Web 担当者からよく寄せられる疑問について FAQ 形式で回答いたします。

RevOps の導入に専任の担当者は必要ですか?

最初から専任チームを置く必要はありませんが、部門をまたいで数字に責任を持つ担当者は1人決めておくべきです。兼務の場合も、ダッシュボードの設計と定例の進行を担う役割を明確にします。

担当者が決まっていないと、指標の定義の更新や数値ずれの修正が後回しになります。小さく始める段階では、社内の兼務担当者と外部パートナーで役割を分ける形も選択肢です。

BtoC の企業でも RevOps は有効ですか?

有効です。RevOps は BtoB の考え方として広まりましたが、通信サービスやサブスクリプションなど、契約後の継続が売上を左右する BtoC 事業にも当てはまります。

BtoC では営業部門がない場合も多いため、RevOps の中心は広告の獲得経路と契約後の継続・解約をつなぐことになります。どの経路から獲得した顧客が長く続くかが分かれば、広告予算の配分を見直せます。

おわりに

RevOps は、マーケティング・営業・カスタマーサクセスの数字を1つにつなぎ、売上全体で施策を判断する考え方です。その土台になるのが、部門をまたぐデータを毎日同じ定義で確認できるダッシュボードです。

広告の成果を媒体の CV 数だけで評価している場合は、まず自社の申込・契約データと突き合わせるところから始めてみてください。広告が売上にどの程度貢献しているかが分かれば、予算配分の判断が変わります。

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グラッドキューブは、Web 広告の運用代行から、広告データと契約データをつなぐダッシュボード構築、動画制作・サイト制作、LPO、さらにはLLMOA(エルモア)を活用した AI 検索対策や ChatGPT 広告まで、一気通貫の Web マーケティングを支援しています。

Google Premier Partner をはじめ、各種広告媒体の正規代理店・パートナーとして認定されており、多くのノウハウを元にした総合的な広告プランニングを行っています。

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