Web広告を運用する中で、既存顧客のデータを活用した精度の高いターゲティングは、成果を最大化するために欠かせない戦略の1つです。特に近年はプライバシー保護の観点から Cookie 規制が進んでおり、自社で保有する顧客データを活用する重要性がさらに高まっています。

本エントリでは、 Google広告 のカスタマーマッチの活用を検討しているマーケティング担当者に向けて、仕組みや具体的な設定手順、個人情報の取り扱いまで詳しくお話しいたします。

目次

Google広告のカスタマーマッチとは？

カスタマーマッチとは、広告主が保有する顧客データを基にユーザーリストを作成し、広告配信に活用できる Google広告 のターゲティング機能です。

過去に商品を購入した顧客へ再アプローチしたり、優良顧客に似た属性の類似ユーザーへ広告を配信したりできます。また、既存顧客をリスト化して配信対象から除外することで、新規ユーザーのみを狙って効率よく広告費を投下する手法も可能です。

カスタマーマッチの仕組み

カスタマーマッチは、広告主がアップロードした顧客データと、Googleアカウントの情報を照合することで機能します。

システムに取り込まれる際、データは一方向のハッシュアルゴリズムを用いて不可逆的な暗号化（ハッシュ化）が行われます。この処理によりGoogle側でも元の個人情報を参照できず、照合のみに使用された後、データファイルは速やかに削除されます。

拡張コンバージョンとの違い

カスタマーマッチと同様、顧客データを活用する機能として拡張コンバージョンがあります。

拡張コンバージョンは、ウェブサイトのタグ、またはインポートされたオフラインイベントから、ファーストパーティーデータを取得・ハッシュ化し、プライバシーに配慮した方法でGoogleに送信することで、より正確なコンバージョン計測を行うことができます。

カスタマーマッチが配信対象を決定する「ターゲティング機能」であるのに対し、拡張コンバージョンはデータの欠損を補い、広告効果の「測定精度を向上させる機能」であるという点が最大の違いです。

どちらも顧客のファーストパーティデータ（メールアドレスや電話番号など）を、SHA256と呼ばれるセキュアな一方向のハッシュアルゴリズムを用いて暗号化し、Googleアカウントと照合する仕組みは共通していますが、利用する目的が明確に異なります。

（参考：Google 広告ヘルプ　拡張コンバージョンについて）

カスタマーマッチに使用するデータ

アップロードする顧客のデータは以下のものが例に挙げられます。

■ メールアドレス
■ 電話番号
■ 住所
■ 氏名
■ 居住国

アップロード後に、作成されたリストを活用して以下の配信手法で広告を配信することができます。

■ Google 検索広告
■ Google ディスプレイ広告
■ Google ショッピング広告
■ デマンドジェネレーション広告
■ YouTube 広告

カスタマーマッチの利用にかかる適用条件と費用

カスタマーマッチの利用には一定の条件を満たしている必要があります。ここでは適用条件と費用についてご説明いたします。

適用条件

カスタマーマッチを利用するには、 Google 広告アカウントが特定の条件を満たしている必要があります。主な条件は以下の通りです。

◼ これまでポリシーを遵守してきた実績がある 
◼ 支払いに関して問題が発生していない 
◼ 90日以上の Google 広告 利用実績がある 
◼ 利用金額が通算で5万米ドルを超えている

アカウントを開設したばかりの状況や、運用期間が短い場合は条件を満たせず利用できないため、事前の確認が不可欠です。

（参考：Google広告ヘルプ　カスタマーマッチのポリシー）

利用費用

カスタマーマッチの機能自体を利用するための追加費用は一切かかりません。通常の Google 広告 の運用費用（クリック課金など）のみで、高度なターゲティングを実践できます。

【重要】導入前に確認すべき個人情報の取扱について

カスタマーマッチはターゲティングの幅を広げられる手法ではありますが、顧客データを利用する関係上、個人情報保護法や各種ガイドラインに基づいた慎重な対応が求められます。

法的な要件やセキュリティに対する認識が甘いまま利用すると、法律に抵触し、企業の社会的信用を大きく損なう事態になりかねません。ここでは導入前に必ず確認すべき重要事項を解説いたします。

個人情報とは何か

個人情報保護委員会が掲載している「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」によれば、個人情報は以下の定義がされております。

2-1　個人情報（法第2条第1項関係）

法第2条（第1項）
１　この法律において「個人情報」とは、生存する個人に関する情報であって、次の各号のいずれかに該当するものをいう。
（1）当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等（文書、図画若しくは電磁的記録（電磁的方式（電子的方式、磁気的方式その他人の知覚によっては認識することができない方式をいう。次項第2号において同じ。）で作られる記録をいう。以下同じ。）に記載され、若しくは記録され、又は音声、動作その他の方法を用いて表された一切の事項（個人識別符号を除く。）をいう。以下同じ。）により特定の個人を識別することができるもの（他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別することができることとなるものを含む。）
（2）個人識別符号が含まれるもの

（引用：個人情報保護委員会　個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編））

ガイドラインによれば、個人情報とは氏名や生年月日、住所だけでなく、メールアドレスなど個人識別符号が含まれるものについても個人情報と定義されております。

カスタマーマッチでは、前述の通り氏名やメールアドレスなどの個人情報を使用するため、個人情報保護法の規制を受けること、また後述の通りユーザーからの利用許諾を得た上で適切に使用することが厳格に求められます。

（参照：個人情報保護委員会　個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編））

カスタマーマッチの取扱は、個人情報の第三者提供に該当する

カスタマーマッチを利用するために、顧客データをGoogle等の広告プラットフォームにアップロードする行為は、原則として個人情報保護法における「個人データの第三者提供」に該当します。「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」では、第三者提供の制限について以下の通り定められております。

個人情報取扱事業者は、個人データの第三者への提供に当たり、あらかじめ本人の同意（※1）を得ないで提供してはならない（※2）（※3）。同意の取得に当たっては、事業の規模及び性質、個人データの取扱状況（取り扱う個人データの性質及び量を含む。）等に応じ、本人が同意に係る判断を行うために必要と考えられる合理的かつ適切な範囲の内容を明確に示さなければならない。

（引用：個人情報保護委員会　個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編））

またGoogle広告は海外の広告プラットフォームである関係上、下記の通り「外国にある第三者への提供の制限」の規制対象です。

3-6-4 外国にある第三者への提供の制限（法第28条関係）

法第28条
１　個人情報取扱事業者は、外国（本邦の域外にある国又は地域をいう。以下この条及び第31条第1項第2号において同じ。）（個人の権利利益を保護する上で我が国と同等の水準にあると認められる個人情報の保護に関する制度を有している外国として個人情報保護委員会規則で定めるものを除く。以下この条及び同号において同じ。）にある第三者（個人データの取扱いについてこの節の規定により個人情報取扱事業者が講ずべきこととされている措置に相当する措置（第3項において「相当措置」という。）を継続的に講ずるために必要なものとして個人情報保護委員会規則で定める基準に適合する体制を整備している者を除く。以下この項及び次項並びに同号において同じ。）に個人データを提供する場合には、前条第1項各号に掲げる場合を除くほか、あらかじめ外国にある第三者への提供を認める旨の本人の同意を得なければならない。この場合においては、同条の規定は、適用しない。

（引用：個人情報保護委員会　個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編））

このように、法令に基づく場合などを除き、あらかじめ本人の同意を得ないで、個人データを第三者に提供してはなりません。カスタマーマッチを利用する場合、保有する個人データを第三者であるGoogleへ提供することについて、必ずユーザーからの許諾を得る必要があります。

ユーザーの個人情報の使用許諾（事前同意）を必ず行うこと

個人情報を第三者提供するにあたっては、あらかじめユーザー（本人）から明確な同意（事前同意）を得なければなりません。ガイドライン上で「本人の同意」とは以下の通り定義されております。

「本人の同意」とは、本人の個人情報が、個人情報取扱事業者によって示された取扱方法で取り扱われることを承諾する旨の当該本人の意思表示をいう（当該本人であることを確認できていることが前提となる。）。

（引用：個人情報保護委員会　個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編））

ユーザーからの事前同意、および個人情報を安全且つ適切に取扱う上で、自社の個人情報保護方針（プライバシーポリシー）の内容を見直し、適切に明記する必要があります。Google 広告ヘルプ上においても、カスタマーマッチの導入前に、以下の4点の厳守が求められております。

広告主様には以下も求められています。

■ 広告主様に代わってサービスを提供する第三者と顧客データを共有していることをプライバシー ポリシーで開示すること
■法律上必要な場合、またはパーソナライズド広告かユーザーの同意に適用される Google のポリシー（Google の EU ユーザーの同意ポリシーなど）の少なくとも一方で求められる場合は、そのような共有について同意を得ること
■顧客データをアップロードする際には、Google が承認する API かインターフェースのみを使用すること
■該当するすべての法律および規制（自主規制によるガイドラインまたは業界が定めるガイドラインを含む）を遵守すること

（引用：Google広告ヘルプ　カスタマーマッチのポリシー）

プライバシーポリシー内に、収集した個人情報を広告配信やターゲティングの目的で利用すること、およびGoogleなどの広告配信事業者に第三者提供を行うことを明確に記載してください。情報の透明性を確保し、ユーザーが安心してサービスを利用できる状態を作ることが不可欠です。

「ハッシュ化」の重要性

前述の通り、 Google のシステム内でデータは自動的にハッシュ化されますが、広告代理店などに運用を委託する場合、メールアドレスなどの生データを直接渡すのはセキュリティ上のリスクが伴います。

事前に広告主側で「 SHA-256 」形式を用いてデータをハッシュ化してから共有する運用を徹底すると、情報漏洩のリスクを抑え、安全にデータを渡すことができます。

カスタマーマッチの具体的な設定手順

ここからはカスタマーマッチの具体的な設定方法を順に解説いたします。

【手順1】規定のフォーマットに沿った顧客リスト（ CSV ）の作成

まずは、アップロードするための顧客リストを CSV 形式で作成します。1行目に「ヘッダー」と呼ばれる項目名を半角英語で正しく入力する必要があります。

具体的には、メールアドレスは「 Email 」、電話番号は「 Phone 」、名前は「 First Name 」、苗字は「 Last Name 」、居住国は「 Country 」、郵便番号は「 Zip 」と記載します。

電話番号には日本の国コード（ 81 ）を冒頭に追加するなど、細かなフォーマット規定を守ってデータを整理してください。

【手順2】 Google 広告のオーディエンスマネージャーへアップロード

顧客リストが完成したら、 Google 広告 の管理画面からアップロードを行います。画面左側の「ツールと設定」から「共有ライブラリ」を開き、「オーディエンスマネージャー」を選択します。

「＋」ボタンをクリックして「顧客リスト」を選び、作成した CSV ファイルをアップロードします。この際、ポリシーへの同意チェックを入れ、リストの有効期間を設定して保存します。

【手順3】キャンペーンや広告グループへの紐づけ、または除外設定

データのアップロードと照合処理（最長48時間）が完了したら、対象のキャンペーンや広告グループにリストを紐づけます。

オーディエンスマネージャー上で作成したリストを選択し、適用したいキャンペーンを追加します。既存顧客を除外したい場合は、キャンペーンの「オーディエンス」設定から「除外設定を編集」を選び、該当のリストにチェックを入れます。

カスタマーマッチの具体的な活用法

カスタマーマッチはブランド認知度やコンバージョンの促進など、さまざまな用途で活用することができます。

ここでは、カスタマーマッチで設定可能なオーディエンスの例をご紹介します。

既存顧客への再アプローチや休眠顧客の掘り起こし

カスタマーマッチを活用すれば、過去に商品を購入した顧客に対して、関連商品のクロスセルやアップセルを狙った広告を配信できます。

また、最終購入から一定期間が経過している休眠顧客のみをリスト化し、特別なクーポンや新商品の案内を配信して再来店を促すアプローチも非常に効果的です。

【配信面別】検索・ショッピング・ディスプレイ・ YouTube での活用例

配信するネットワークごとに、様々な活用シナリオが考えられます。

◼ 検索広告・ショッピング広告
既存顧客が関連キーワードで検索した際に入札単価を引き上げ、優先的に広告を表示させて再購入を促進します。 

◼ ディスプレイ広告
既存顧客に似た興味関心を持つ類似ユーザーへ広告を配信し、効率よく新規顧客を開拓します。 

◼ YouTube 広告
優良顧客のリストを基に、親和性の高いユーザー層へ動画広告（ TrueView 広告）を配信し、新ブランドの認知度を高めます。 

カスタマーマッチの効果的な利用方法

より効率的にカスタマーマッチを使った配信をするためにいくつか活用方法をご紹介します。

（1）リストのサイズとマッチ率を確認する

カスタマーマッチを利用するには、最低でも100件以上のマッチ数（リストサイズ）が必要ですが、安定した配信ボリュームを確保するために、 Google 広告 は1,000件以上のリストサイズを推奨しています。

また、アップロード後に表示される「マッチ率」を確認し、想定よりも低い場合は、メールアドレスに加えて電話番号などの一致キーを追加して精度を改善する工夫が必要です。

（2）アップロードするデータのリストサイズを最大化

メールアドレスやモバイル デバイス、電話番号、住所など、顧客から取得できる様々な種類の自社データをアップロードし、できるだけ大きなサイズのオーディエンス リストを作成します。

（3）マッチ率をベンチマークとして使用

マッチ率とはアップロードしたデータのうち Google ユーザーと結び付けることができたものの割合です。

マッチ率が 100% でなくても問題ありませんが、データのうちどのくらい有効で、適切にフォーマットされているかを示す指標として使用します。多くの場合、マッチ率は 29%～62% となっています。

（4）データファイルを整理してアップロードする

同一顧客のデータが複数種類ある場合、データファイルの同じ行に入力をします。これにより、最も正確なマッチ率を Google 広告で得ることができます。

EX：リスト内、同じ顧客の電話番号とメールアドレスは同じ行にまとめて入力（行 2 と行 5 ）

（出典：Google 広告 AI の基本　カスタマー マッチに関するベスト プラクティス）

（5） Google 広告で新規顧客の獲得目標を有効に

AI を使って既存の顧客リストに基づいて新規顧客を特定しリーチをします。顧客リストを選択し、顧客獲得値を指定してキャンペーンを設定することで新規顧客を重視したキャンペーンの最適化ができます。

（6）カスタマーマッチリストの更新頻度を高くする

リストを更新することでリストが古くなり、Google が使用できる情報量が制限されることを防ぎます。関連性の高いユーザーを見つけて最適化されたキャンペーンを配信することができます。

更新の方法は下記５つの方法があります。

■ Google 広告で手動アップロード

■ API
⇒アップロード処理を自動化します。 1 日 1 回リストへの追加を行うことが推奨です。

■カスタマー マッチ アップロード パートナー
⇒データ オンボーダー、顧客管理（ CRM ）の初期導入サービス、代理店など特定のサードパーティを使用して顧客データを Google 広告にアップロードします。

■サードパーティの自動ソリューション（ Zapier など）
⇒「 Zap 」をセットアップすると、リストがリアルタイムで自動的に更新できます。

■コンバージョン ベースの顧客リスト
⇒[アカウント設定] から[コンバージョン ベースの顧客リストを有効にする] の横にあるチェックボックスをオンにすることで利用できます。
※タグベースの実装で拡張コンバージョンを有効にしている場合にのみ利用できます。

（7）スマート自動入札と最適化されたターゲティングと組み合わせて使用

カスタマーマッチ リストのシグナルが自動的に使用され、コンバージョン数などの目標に応じてキャンペーンのパフォーマンスを高めることができます。

まとめ

本エントリでは、 Google 広告 カスタマーマッチの仕組みや設定手順、そして個人情報の取り扱いに関する注意点についてお話しいたしました。

Cookie 規制が強まる現代において、自社の顧客データを安全かつ有効に活用できるカスタマーマッチは、費用対効果を高めるための非常に強力な武器です。

適用条件やプライバシーポリシーの整備などクリアすべきハードルはありますが、導入する価値は十分にあります。本エントリでご紹介した手順や注意点を参考に、既存顧客の再活性化や優良な新規顧客の開拓にカスタマーマッチを活用してみてください。

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