本記事のポイント
■ 一部の広告アカウントより、P-MAX キャンペーンで世帯年収による除外設定が可能に。

■ 上位 10% から下位 50% までの範囲や「不明」を選択して除外可能。

■ 無駄なインプレッションを削減し、獲得効率の高いターゲット層への配信最適化が期待できる。

Google 広告 の P-MAX （パフォーマンス最大化）キャンペーンは、 AI （人工知能）を活用してコンバージョンを最大化する便利なキャンペーンタイプですが、これまでは自動的にターゲティングが拡張される仕様上、配信ターゲットの細かな制御が難しいという側面もありました。

本エントリでは、 P-MAX のキャンペーン設定に新しく追加された「世帯年収による除外機能」について詳しく解説します。この機能を活用することで、アプローチしたいユーザー層へより精緻に広告を届けることができるようになります。

目次

アップデート情報の概要

アップデート前との変更点

以前の P-MAX キャンペーンでは、詳細なデモグラフィック除外をキャンペーンレベルで行うことが制限されていました。今回のアップデートにより、キャンペーン設定から直接、世帯年収を指定して特定の世帯年収層を除外可能です。これによって、ターゲットとする層の絞り込みをより意図通りにコントロールすることが可能です。

変更されない点

今回の追加は除外設定のアップデートであるため、 P-MAX の基本的なキャンペーン作成フローや自動入札、クリエイティブアセットの配信アルゴリズム自体に変更はありません。除外として選択されていない世帯年収の範囲については、これまで通りキャンペーンの対象に含まれて配信されます。

また今回のアップデートは一部の広告アカウントから有効で、徐々にアップデートが適用される可能性があるため、実際に設定できるかどうか、管理画面上でチェックしましょう。

アップデート情報の詳細

世帯年収による除外機能の追加

世帯年収による除外機能では、キャンペーン設定から除外したい世帯年収の範囲を選択できます。除外として選択できる具体的な項目は以下の通りです。

■ 上位 10%
■ 11 〜 20%
■ 21 〜 30%
■ 31 〜 40%
■ 41 〜 50%
■ 下位 50%
■ 不明

これにより、たとえば高単価な商材を扱う場合に「下位 50%」の世帯年収層を配信から省くといった精密なアプローチが簡単に行えます。

除外機能の設定方法

除外の設定については、以下の方法で行います。

（1）Google広告アカウントにログインし、P-MAXキャンペーンを選択
（2）キャンペーンの設定画面を開き、「その他の設定」から「年齢や性別の除外」をクリック
（3）「世帯年収による除外を有効にする」のチェックを有効にし、除外したい項目を選択して保存

アップデートによるメリット・デメリット

メリット：不要なターゲット層への無駄な配信を抑制できる

最も大きなメリットは、自社の商材の価格帯やターゲット属性に合わない世帯年収層への配信を事前に制限できることです。高所得者層向けの高額不動産や高級車などのプロモーション、あるいは特定の所得層に限定したサービスにおいて、無駄なクリックやインプレッションを抑えて、パフォーマンスを高めることが期待できます。

デメリット：意図しないリーチ減少のリスクがある

世帯年収の除外設定を厳しくしすぎると、キャンペーン全体のリーチが過度に縮小し、コンバージョン数の獲得ボリューム自体が落ちてしまうおそれがあります。また「不明」に分類されるユーザー層は性別・年齢についても比較的多いため、「不明」を不用意に除外すると、本来コンバージョンするはずだった潜在的な優良ユーザーを失うことにもつながります。

アップデート適用後の注意点

（1）「不明」層の除外は慎重に判断する

前述の通り、世帯年収データが正確に判定できず「不明」に分類されている割合は高い場合があります。そのため、明確な理由がない限りは「不明」を最初から除外することなく、配信結果や獲得効率の推移を慎重に確認しながら調整していくことをおすすめします。

（2）他の除外機能との組み合わせによる絞り込みすぎに注意する

年齢や性別、デバイス、オーディエンスデータなど複数の除外設定を同時に適用すると、 P-MAX の強みである AI による自動最適化に必要な配信データ量が不足してしまうことがあります。段階的に設定を追加し、全体のコンバージョン動向に悪影響がないか定期的に検証しましょう。

まとめ

本エントリでは、P-MAX キャンペーンにおける世帯年収による除外機能の追加について解説しました。

これまでターゲット層の細かなコントロールが難しかった P-MAX において、自社商材に合わせた世帯年収のコントロールができるようになったことは、 Web マーケターにとって大きなメリットです。本機能を適切に活用し、広告運用におけるコンバージョンパフォーマンスのさらなる向上を目指していきましょう。

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