【コンバージョン数が106％？】YDN コンバージョン測定機能が刷新！

みなさん、こんにちは。
グラッドキューブ プロモーション事業部の瀬戸山です。

今回はYahoo!ディスプレイアドネットワーク（以下 YDN）にて2017年6月14日からコンバージョン測定機能が刷新されましたのでご紹介致します。

YDN コンバージョン測定で刷新された2つの機能

①ログイン情報を活用した測定

これまでは Cookie 情報を基に測定しているため、異なるデバイスでコンバージョンした場合に計測がされませんでした。
今回の刷新により、従来の Cookie 情報を基にした測定に加えて、Yahoo! JAPAN 各種サービスのログイン情報を活用した運用が可能になります。

刷新前： Cookie 情報を用いた測定
刷新後： Cookie 情報とログイン情報の両方を用いた測定

今回の刷新により、パソコンやスマートフォンなどデバイスやブラウザをまたいだ場合や、アプリの場合でもログイン情報が一致していればデバイスをまたいだコンバージョン測定が可能になります。測定可能なコンバージョンが増えたことで、よりコンバージョン測定の精度が向上し運用改善に繋げることができます。

②コンバージョン測定の計測期間変更

これまでの計測は広告をクリックしてから30日以上経過したコンバージョンは測定できませんでしたが、今回の刷新で7日間から90日間の間で計測期間を任意で指定することができるようになりました。
※一度期間を設定した後に、途中で期間を変更しても再計算はされないのでご注意ください。

今回の刷新で、不動産や旅行など高額で検討期間が長い傾向である商材は90日間など計測期間を長く設定することで、これまで見えていなかったコンバージョンを確認することができますし、検討期間の短い商材などは広告寄与によるコンバージョンを図るため計測期間を短く設定することができますので、ビジネスの目的や商材の特性に合わせて設定、運用をすると良いでしょう。

YDN コンバージョン計測機能刷新後のポイント

ログイン情報を追加したことで、測定できるコンバージョンが増加します。
いままで測定できていなかったデバイスをまたいだコンバージョンの測定が可能になることで、これまでアカウント上でカウントできなかったコンバージョン数が純増する見込みがあります。

Yahoo! JAPAN の調べでは、Cookie 情報のみで測定していたときと、コンバージョンの測定にログイン情報を追加した後でコンバージョン数を比較した場合、約6.5％純増した結果が出ています。
また、デバイスをまたいでコンバージョンされている傾向が高い業種は、コンバージョン数の増加が顕著に表れているようです。
・ネットショッピング　約25％アップ
・電子書籍　約15％アップ
※Yahoo! JAPAN 調べ：調査期間2016/9/9～2016/9/22

注意点

・ログイン情報を活用した測定対象
測定対象になるコンバージョンはクリック発生時と同一のログイン情報である必要があります。クリックとコンバージョン発生時にログイン情報が異なる場合は測定対象外となります。

・アプリ面の測定
アプリ面でもログイン情報が同一であれば測定の対象となります。

　＜対象となる例＞
　パターン① アプリでクリック（ログイン情報：A）⇒ PCでコンバージョン（ログイン情報：A）
　パターン② スマホでクリック（ログイン情報：B）⇒ アプリでコンバージョン（ログイン情報：B）

・今回の刷新に伴う管理画面の変更点について
刷新以降、コンバージョンのレポート画面に、従来のコンバージョン測定の「旧指標」と、刷新したコンバージョン測定の「新指標」の2つの数値が表示されます。
旧指標は項目名に「（旧）」が付いた状態で表示されています。

また、旧指標は一定期間後に終了する予定です。旧指標の終了予定は詳細な日程が決まり次第 Yahoo! からアナウンスが出るようです。

・コンバージョン最適化について
今回の刷新移行は「新指標」の数値を利用します。
このため、キャンペーンにコンバージョン最適化を設定している場合、コンバージョン刷新の実施日以降で CPA が変動する場合があります。統計情報をご確認のうえ、必要に応じて運用の調整を行う必要があります。

まとめ

YDNの今回の刷新により、デバイスをまたいだコンバージョンの測定可能が可能になったことで、アカウント上でのコンバージョン数の増加が予想されます。また、コンバージョン数の増加により CPA の低減の期待も出てきます。CPA が下がることで配信を増やす余力が生まれますので、ターゲティングの緩和、入札価格の向上、日額予算の増加などの見直しができ、グラッドキューブではお客様のサービスにあわせてコンバージョン数の最大化に向けた運用を努めてまいります。