インターネット広告の課金制度について

みなさま、こんにちは。
グラッドキューブ プロモーション事業部の野村です。

多くの企業で Google や Yahoo! の提供するリスティング広告やディスプレイ広告の導入が進んでいます。
しかし、まだインターネット広告の導入検討段階の方のなかには「媒体ごとにどのタイミングで料金が発生するか曖昧で不安…」という方もいらっしゃるかと思います。

たしかにインターネット広告の料金形態には、広告が「クリックされたら」「表示されたら」「成約したら」「エンゲージメントしたら」といったアクションによって費用が発生するものから、特定の期間中にクリックや表示回数、PV数を保証するものまでさまざまな課金形態があるのも事実です。

今回の記事では、当社でもメインで取り扱わせていただいている媒体を中心に各課金体制をまとめております。

この機会に、理解を深めていただければさいわいです。

クリック課金制

「クリック保証型」とも呼ばれています。
このクリック課金制では、広告を見たユーザーがクリックし、ランディングページに遷移したタイミングでクリックコストが課金されます。
クリック課金制を利用できる主要媒体は以下です。

Google が提供する Google AdWords や、 Yahoo! が提供する Yahoo!スポンサードサーチなどのリスティング広告をはじめ、バナー広告で訴求するディスプレイ広告、 Twitter や Facebook に代表されるSNS広告のうち「リンクアド」と呼ばれる広告もクリック課金制です。

リンク先のランディングページ上で、商品の購入や申し込みなどの成果を得ることを目的とする広告主様が利用されます。

インプレッション課金制

このインプレッション課金制では、ウェブページに広告が1000回表示されるごとの料金が課金されることから、「Cost Per Mille」の頭文字をとってCPM課金とも呼ばれます。
インプレッション課金制を利用できる主要媒体は以下です。

ディスプレイ広告は、先ほどお話ししました通りクリック課金制も利用できますが、インプレッション課金制も利用できます。
Google のディスプレイ広告では、2015年12月から、単なるインプレッション単価制ではなく”視認範囲の”インプレッション単価制が導入されています。
視認範囲がどこまでを指すのかと申しますと、広告の面積の 50% 以上が、ディスプレイ広告では 1 秒以上、動画広告では 2 秒以上画面に表示された場合と定義されています。
バナー広告は、画像データが大きい場合は特に、ウェブページ上に表示されるまで時間がかかる場合があります。

従来のインプレッション課金制では、広告が表示されるまでにユーザーがブラウザバックした場合でも、そのページを読み込んだ瞬間に課金されていました。
視認範囲のインプレッション単価制の導入によって、バナー広告を見せることでブランディングをしたいという広告主様のニーズに寄り添う課金体制になりました。

成果課金制

広告主様の商品やサービスが実際に成約された場合にのみ費用が発生するタイプの課金体制です。
広告主の商品やサービスの宣伝をサイト運営者が行い、その宣伝・広告を経由して成約された場合にコストが発生します。
販売や申し込みに至らなかった場合には料金が掛からないため、金銭的リスクの低い手法です。

アフィリエイト広告は、成果が発生すると、広告主様が、アフィリエイト広告の掲載先となるウェブサイトやメールマガジンの運営者（＝アフィリエイター）に、成果件数に応じて、事前に設定した報酬額を支払うシステムです。
広告を掲載する側も、より多くの成果を獲得する為、広告の掲載場所や商品の紹介方法などに工夫を施します。

エンゲージメント課金型

ソーシャルメディア上で、「フォロー」「シェア」「クリック」などの行動や、ディスプレイ広告上に「オンマウス」などの行動を行なった場合が課金対象となります。
このように、課金タイミングが細分化されているので、狙った成果が得られた場合のみ料金を支払うエンゲージメント課金制のメリットです。

視聴課金型

動画広告の主流の課金体制で、動画が実際に視聴された際にコストが発生するタイプの課金制です。

例えば、 YouTube の TrueView 動画広告は“完全視聴単価”方式を採用しています。
動画が開始してから5秒が経過したのちにスキップ可能になるタイプの広告ですと、スキップを押した場合は課金されません。

最近では「バンパー広告」と呼ばれる、スキップ不可の6秒の完全視聴型動画広告も多く出回るようになりました。
広告がスキップされたり、途中でブラウザを閉じたりして、広告の視聴が中断された場合は課金されないため、広告投資のリスクが抑えられます。

おわりに

今回のエントリでは、各媒体における主流の課金体制についてご紹介いたしました。
広告主様がインターネット広告を通してユーザーにどのようなアクションを求めるのかによって、課金のタイミングをコントロールすることができます。
ご紹介したように、媒体によってさまざまな課金体制があるので、ご自身の広告配信の目的・目標に沿った課金体制を考慮し、コストや労力の面で費用対効果の高い広告を選ぶことが大切です。

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